テレワーク体験レポート 〜 社員 I の場合 〜

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2020年3月、昨今の状況から、わが社もテレワークを実施することとなった。数週間実施して感じたことを簡単にまとめました。

メリット

1.通勤からの解放
時間の確保とストレス軽減と体力の温存往復の通勤時間が無くなり、満員電車で周りとの接触によるストレスから解放される。特に新型コロナウィルスで気になる、咳やくしゃみをする人への接近がなくなる。そして、席に座れず立ちっぱなしの無駄な体力を使うことがなくなる。蛇足だけれど、オフィスのエスカレーター待ちをしなくても良い。タイミングで3台、4台も見送って、乗ったらそこもまた満員、加えて各階停車を耐える必要もなくなる。
これが一番のメリット。

2.スーツからの解放
出勤するのに、髪をセットして、髭を剃って、シャツを着て、ネクタイをしめて、スーツを着る。このことから解放される。支度の時間と手間がなくなった。ズボンのプレスやシャツのクリーニングもなくなる。カジュアルな服装ですぐに仕事に迎える。
これが2番目のメリット。

3.無駄な会話が減る
基本他人とのコミュニケーションはメールとチャット、電話とビデオ電話になるのだけれど、実際に会って話すのと比べて雑談が減少する。要件をまとめて結論を確認して終了。ダラダラと話すことが減って、打合せがすっきりする。
これが3番目のメリット。

4.集中できる
デメリットと矛盾するところが出てくるのだけれど、個室に入って他人に邪魔されることがないので集中して仕事をこなすことが出来る。電話やメール、チャットを無視できれば本当に集中してゾーンに入れる。
これが4番目のメリット。

5.コストカット
スーツ、シャツのクリーニング代が減る。
食後のコーヒー、休憩時間のコーヒー、ちょっと打合せのコーヒー、様々なコーヒー代が減る。都心でのランチが減り、自炊、レトルトなどのダイニングでの昼食となることで、ランチ代が減る。無駄な費用のカットができる。これが5番目のメリット。

デメリット

1.運動不足
これまでの1日平均の歩数はだいたい8,000歩。これが、外出しないと自室からダイニング、トイレへの移動程度、油断すると100歩程度のことも。これでは完全に運動不足に。
解決策として、朝散歩に出ること、昼は近くに食事に行くこと、この程度ではあまり運動にはならないけれども。。。終業後ジムに行く時間ができる。しかしながら、新型コロナウィルスによるクラスター発生例にジムが数例あり、また実際に近隣のジムでも感染が確認されて休館したので、時節柄良い解決方法ではあまりない。

2.コミュニケーションの欠如
ちょっと雑談、笑顔を交わすといったベーシックコミュニケーションは大幅に減少する。一声かけるって大切だけれども周りに人がいないのでこれはなくなりがち。

3.ネット回線の混雑
某調査では、新型コロナウィルスの影響により、回線使用率が3割増加とあった。我が家はマンションで光回線ではあるが、マンション共用である。普段でも昨今、動画配信サービスの普及により(近所のレンタルDVDショップは閉店した)回線速度が低下気味である。これに休校の影響などで子供たちが日中インターネット動画を閲覧することも増えているらしく、ネット回線速度の低下は著しい。CMではないがオンラインミーティング時の映像、音声のクオリティが保持できないことも。インターネット回線はマンション一括契約のための契約変更は難しそう。世の中が5Gに変わると改善されるのかしら。

4.集中できないこと
これメリットと相反することなのだが、わが社のルールはチャットには15分以内にレスすることとある。このためチャットには迅速に反応するのだが、特に即反応する必要のないチャットもあり非常にストレスになる。労働拘束時間なので労働していることの担保が必要であるが、もっと良い運用方法があるのではないか。IT企業とかPCのログを管理するなどがあるが、管理するのにより方法は考えるべき。

まとめ

メリット、デメリットはあるけれど、単純に時間が有効活用され業務効率は高まるって思う。
G7もオンライン会議で開催された通り、テクノロジーで時間と場所の制約は一気になくなりつつある。しかもコストも大幅に下がる。昔のように通信料も高くないし、会議室のコストも必要ない。考え方をもっともっと広げていけば、近い将来、テレワークが普通の働き方になっていくだろう。

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伊藤

日本を含む4か国の企業で研修、トレーニングに携わってきました。ビジネスコミュニケーション、評価者研修、セールストレーニングなどお気軽にご相談ください。DiSC認定資格者

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  • 当社は、賃金・報酬制度、退職金・企業年金制度、社宅制度などの様々な企業の制度設計コンサルティングだけではなく、業務改善、評価制度、社員教育、RPA、AI-OCRなど働き方改革を支援しております。人事分野でお困りなことがございましたら、ご相談ください。

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